こんにちは、当ブログを運営していますトトンです。
私は、本業で理学療法士を行い、副業で整体師をしています。
これから副業で整体を始めたい理学療法士さんがまず気になるのは、「私は副業しても大丈夫？」ではないでしょうか？
平成30年に厚生労働省から副業を推進するガイドラインが発表されて以降、社会的には副業を解禁する流れとなっています。
しかし、あなたが勤務している施設で副業が許可されているかどうかは分からないですよね。
この記事では、あなたの施設で副業が可能かどうかを確認するためのポイントをお伝えします。
結論から言うと、「理学療法士の副業は勤務している施設によって難しい場合がある」です。
副業で整体を始める前に必ず確認しておくべき重要な点ですので、しっかりとご覧ください。
【理学療法士は副業禁止⁉】
これから副業で整体を始めたい理学療法士の皆さん、まずはご自身が勤務している施設で副業が可能かどうかを必ず確認しましょう。
施設によっては副業が禁止されている場合があり、知らずに副業を始めてしまうとトラブルの原因になります。
そのため、理学療法士の副業の可否を「副業禁止レベルの4段階」でわかりやすく解説しますので、あなたの施設がどのレベルに当たるか確認してみましょう。
【赤信号｜副業はやってはいけない】
副業をやってはいけないレベルは、法律上で禁止されているレベルです。
基本的に国家公務員や地方公務員の理学療法士は、公務員法により副業が禁止されています。
公務員は、国家・国民・市民のために働く「奉仕者」としての使命を担っているため、副業等で報酬を得ることは禁止されています。
もし副業が発覚した場合は、減給，降格処分，最悪の場合は解雇される恐れがあります。
そのため、公務員の理学療法士は副業で整体業を行うことはやめましょう。
【黄信号｜副業はやめておいた方がよい】
副業をやめておいた方がよいレベルは、就業規則上で禁止しているレベルです。
日本国憲法では、本業とは別に副業を行っていても法律的に問題になることはありません。
しかし労働基準法において、企業と従業員との契約上、就業規則で副業を禁止することは可能です。
就業規則に「副業禁止」の規定がある場合、労働者はそのルールを守る義務があり、違反した際は就業規則の規定に基づき、ペナルティーの対象になります。
そのため、就業規則に「副業禁止」と明記している施設で勤務している理学療法士は、副業をやらない方がよいでしょう。
【青信号｜副業はばれない方がよい】
副業がばれない方がよいレベルは、職場の人間関係上で問題となるレベルです。
公務員でもなく、就業規則上「副業禁止」となっていない施設に勤めている理学療法士さんであれば、副業を行うことは問題ありません。
しかしそういった職場でも、暗黙のルールとして副業が好ましくない場合があります。
年齢が上の理学療法士ほど、副業禁止の文化が長かったため、副業に対して好ましい印象をもっていないことが多いです。
また、副業を始めて収入が増えると、妬みや嫉みを抱く人が出てくる可能性があります。
そのため、周りで副業をしている人が少ない職場では、副業がばれないようにしておいた方がよいでしょう。
【フリー｜副業が推奨されている】
副業が推奨されているレベルでは、経営者が副業歓迎と公言しているレベルです。
私の友人は、訪問関係の施設に務めているのですが、入職時の面接で「当施設では、副業は歓迎しています。
業務に支障が出なければ自由にやっていいからね」と言われたそうです。
経営者がしっかり社会の流れを汲んでいる施設では、副業はむしろ歓迎されています。
【副業が絶対にばれない3つの方法】
日本では、国として副業解禁の流れとなっていますが、多くの企業ではまだ副業が解禁されていません。
そのため、職場や同僚とのトラブルを避けるためにも、副業がばれない方が身のためです。
特に、副業で稼げるようになった人ほど反感を買いやすいので、公言は避けるようにしましょう。
ここでは、副業が絶対にばれない方法を解説していきます。
【①自分で言いふらさない】
副業がばれる1番の原因は、自分で公言してしまうことです。
副業を始めた時や、副業で稼げるようになった時には、承認欲求から他人に自慢したくなるものです。
しかし、トラブルに巻き込まれたくなければ、グッと我慢して副業を始めた本来の目的に立ち返りましょう。
あなたが副業を始めた理由は、「他人に自慢したいから」ではないはずです。
副業に関しては言いふらさずに、あなたの本来の目的のために黙々と継続できるようにしましょう。
【②業務中に副業に関することをやらない】
例えば、職場で副業に関する書籍を読んだり，副業で使う用品をスマホで注文したりすることです。
他人の目がいつどこから向けられているかわかりません。
そのため、たとえ休み時間でも、副業に関することはやらないようにしましょう。
副業が禁止されていない職場でも、職業専念の義務は明記されています。
つまり、施設の職務に専念していないと認められた場合、ペナルティーが科される可能性がありますので注意しましょう。
【③副業分の住民税は自身で納める】
副業で収益が発生すれば、住民税の金額が高くなります。
施設が把握している住民税の金額（本業分）と実際に確定した住民税の金額（本業分+副業分）が違うと、副業がばれる可能性があります。
そのため、確定申告を行う時には「住民税の徴収方法を『自分で納付』」にしましょう。
そうすることで、本業の住民税は給与から天引き（特別徴収）され、副業分の住民税は自身で納めることができます。
【国が副業を推奨している3つの理由】
なぜ、国は副業を推進するようになったのでしょう？
それは、副業を行うことが個人にも企業にもWIN-WINの関係をもたらすからです。
具体的に、国が副業を推奨する3つの理由を、理学療法士の視点で解説します。
【①キャリア形成できる】
副業では、離職せずに別の仕事を経験することができます。
理学療法士が副業で整体業を始めることで「接客技術」「マーケティング」「起業方法」など、さまざまなスキルや経験を積むことができます。
副業は、個人として成長することができるだけでなく、施設側としては多角的な視点を持つ優秀な人材を残すことができるためWIN-WINの関係となります。
【②自己実現を追求できる】
副業では、本業の収入を活かして、自分のやりたいことに挑戦できることができます。
理学療法士ならば、「将来的に自分の店を持ちたい」や「子供の頃からの夢をかなえたい」などの、本当に自分がやりたいことを実現することができます。
自己実現は、充実した幸せな人生を送るために必要不可欠なことです。
副業は、個人として幸せになることができるだけでなく、企業側としては新たな価値を生み出せる人材になる可能性があるためWIN-WINの関係になります。
【③収入が増加する】
副業では、本業での収入に加え、副業での収入を得ることができます。
また、本業での収入は限度がありますが、副業での収入は出来高性のため、うまく行えば収入は青天井となります。
少子高齢化や年金問題がある中、定年退職のある理学療法士の収入だけでは、老後の不安を払拭することができません。
副業整体などで月5万円ほど安定収入が得られれば、日々の生活が豊かになるだけでなく、老後の不安も無くすことができます。
最近では、退職金を出さない施設が増えています。
そのため、できるだけ早く副業で安定収入を得られるようになりましょう。
そうすることで、あなたの日々の生活はより豊かになり、かつ老後の人生も謳歌できるようになるはずです。
【まとめ】
理学療法士の副業は、勤務している施設によっては難しい場合があります。
正直な話、法律上で副業が禁止されている公務員の理学療法士以外は、ひっそりと副業していれば問題ないでしょう。
国としても副業は推進していますし、副業をすることで多くのメリットが得られるからです。
しかし気持ちよく副業を始められないのは、古い施設の体制や古い人間の考えにより、「副業＝いけないこと」とすり込まれているからです。
もしあなたの職場が、あなたのやりたいことを阻むのであれば、我慢するよりもっと条件の良い職場に転職するもの一つの手段です。
副業を推進する職場に転職し、「キャリア形成」「自己実現」「収入アップ」のメリットをぜひ享受してください。
